諸費用とは
住宅を購入する際には、物件の代金のほかに様々な費用が必要です。
すべての諸費用詳細につきましては
こちらをご覧ください。
諸費用ローンとは
諸費用は原則として現金で用意することが必要です。しかしながら、すべての人が諸費用を現金で用意できるとは限りません。そのような方のために、諸費用を含めて借入れすることができる住宅ローン商品や、諸費用専門ローンという選択肢があります。
諸費用ローンはほとんどの金融機関でご利用いただけますが、物件価格に対して〇％までというような制限があるのでご注意ください。
諸費用ローンが使える住宅ローン金融機関一覧
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みずほ銀行使えます。（但し、審査が厳しくなったり、金利が少し高くなるデメリットがあります。）
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三井住友銀行使えます。（但し、借入限度額ギリギリの方の場合、金利が高くなる可能性があります。）
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三菱UFJ銀行使えます。（但し、物件価格の10%まで。金利は住宅ローンと同様です。）
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りそな銀行使えます。（但し、物件価格の10%まで、金額にして500万円まで。リフォーム費用もローンに組み込みたい場合は、合わせて物件価格の30%まで可能です。）
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住信SBIネット銀行使えます。（物件価格と合わせて審査を受けられます）
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auじぶん銀行使えます。（物件価格の10%まで含めて借り入れることができる。リフォーム費用は含められません。）
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楽天銀行使えます。（事務手数料、火災保険、登記費用、仲介手数料などを含むことが出来ます。）
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新生銀行使えます。（但し、エビデンスが必要です。）
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ソニー銀行使えます。（以下に挙げるものであれば上限300万円まで可能です。登記に関する費用（登録免許税、司法書士手数料）、火災保険料（新規・追加契約を行う場合）、借り換えの場合の既存ローンに対する経過利息・違約金、ご購入の場合の仲介手数料。）
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イオン銀行使えます。（但し、物件価格の5％までで、以下に挙げるもの。ローン取次手数料、契約印紙代、登記費用、火災保険料など。）
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中央労働金庫使えます。 （但し、見積書が必要です。）
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三井住友信託銀行使えます。（金利は物件のローンと同じです。何%までというのはありませんが、20%以上までいくと不可です。）
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横浜銀行使えます。
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ジャパンネット銀行使えます。
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フラット35（ARUHI) 使えます。（但し、エビデンス（疎明資料）が必要かつ、最大借入額の8000万円と返済比率を超えない範囲で可能です。）
- フラット35（みずほ銀行) 使えます。（但し、エビデンス（疎明資料）が必要かつ、最大借入額の8000万円と返済比率を超えない範囲で可能です。）
- フラット35（りそな銀行) 使えます。（但し、エビデンス（疎明資料）が必要かつ、最大借入額の8000万円と返済比率を超えない範囲で可能です。）
- フラット35（住信SBIネット銀行) 使えます。（但し、エビデンス（疎明資料）が必要かつ、最大借入額の8000万円と返済比率を超えない範囲で可能です。）
- フラット35（楽天銀行) 使えます。（但し、エビデンス（疎明資料）が必要かつ、最大借入額の8000万円と返済比率を超えない範囲で可能です。）
