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諸費用も含めて住宅ローンが借りられる金融機関を徹底比較します!

諸費用も含めて住宅ローンが借りられる金融機関を徹底比較します!

目次

諸費用とは

住宅を購入する際には、物件の代金のほかに様々な費用が必要です。
すべての諸費用詳細につきましてはこちらをご覧ください。

諸費用ローンとは

諸費用は原則として現金で用意することが必要です。しかしながら、すべての人が諸費用を現金で用意できるとは限りません。そのような方のために、諸費用を含めて借入れすることができる住宅ローン商品や、諸費用専門ローンという選択肢があります。
諸費用ローンはほとんどの金融機関でご利用いただけますが、物件価格に対して〇%までというような制限があるのでご注意ください。

諸費用ローンが使える住宅ローン金融機関一覧

  • みずほ銀行使えます。(但し、審査が厳しくなったり、金利が少し高くなるデメリットがあります。)
  • 三井住友銀行使えます。(但し、借入限度額ギリギリの方の場合、金利が高くなる可能性があります。)
  • 三菱UFJ銀行使えます。(但し、物件価格の10%まで。金利は住宅ローンと同様です。)
  • りそな銀行使えます。(但し、物件価格の10%まで、金額にして500万円まで。リフォーム費用もローンに組み込みたい場合は、合わせて物件価格の30%まで可能です。)
  • 住信SBIネット銀行使えます。(物件価格と合わせて審査を受けられます)
  • auじぶん銀行使えます。(物件価格の10%まで含めて借り入れることができる。リフォーム費用は含められません。)
  • 楽天銀行使えます。(事務手数料、火災保険、登記費用、仲介手数料などを含むことが出来ます。)
  • 新生銀行使えます。(但し、エビデンスが必要です。)
  • ソニー銀行使えます。(以下に挙げるものであれば上限300万円まで可能です。登記に関する費用(登録免許税、司法書士手数料)、火災保険料(新規・追加契約を行う場合)、借り換えの場合の既存ローンに対する経過利息・違約金、ご購入の場合の仲介手数料。)
  • イオン銀行使えます。(但し、物件価格の5%までで、以下に挙げるもの。ローン取次手数料、契約印紙代、登記費用、火災保険料など。)
  • 中央労働金庫使えます。 (但し、見積書が必要です。)
  • 三井住友信託銀行使えます。(金利は物件のローンと同じです。何%までというのはありませんが、20%以上までいくと不可です。)
  • 横浜銀行使えます。
  • ジャパンネット銀行使えます。
  • フラット35(ARUHI) 使えます。(但し、エビデンス(疎明資料)が必要かつ、最大借入額の8000万円と返済比率を超えない範囲で可能です。)
  • フラット35(みずほ銀行) 使えます。(但し、エビデンス(疎明資料)が必要かつ、最大借入額の8000万円と返済比率を超えない範囲で可能です。)
  • フラット35(りそな銀行) 使えます。(但し、エビデンス(疎明資料)が必要かつ、最大借入額の8000万円と返済比率を超えない範囲で可能です。)
  • フラット35(住信SBIネット銀行) 使えます。(但し、エビデンス(疎明資料)が必要かつ、最大借入額の8000万円と返済比率を超えない範囲で可能です。)
  • フラット35(楽天銀行) 使えます。(但し、エビデンス(疎明資料)が必要かつ、最大借入額の8000万円と返済比率を超えない範囲で可能です。)

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